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元・救難パイロットが話す「災害派遣の鉄則」

更新日:

  

はじめに

今回の災害に関し被害を遭われたすべての方のお見舞いを申し上げます。

現在、雪の影響により自衛隊に災害派遣が要請され隊員各位の皆様と地方自治体の皆様、警察・消防をはじめとする関係団体等が協力して対応されていると思います。誠にお疲れ様でございます。

今回は、災害派遣についてなかなか政治家・首長の方々も知らない一般的な災害派遣の要請について少しですが書きつつ、災害派遣の心構えと先輩のエピソード、そして安全について書こうと思います。

 




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佐渡災害派遣の概要

1.災害派遣の概要

(1)要請日時:平成30年1月29日(月)09時15分

(2)要請元:新潟県知事

(3)要請先:陸上自衛隊第30普通科連隊長(新発田)

(4)要請の概要:給水支援

(5)発生場所:新潟県佐渡市

2.災害派遣までの経緯

平成30年1月28日(日)夜から、新潟県佐渡市において、凍結した水道管の破裂により水圧の低下及び断水が発生したため、本日09時15分、新潟県知事から陸上自衛隊第30普通科連隊長に対し、給水支援に係る災害派遣要請があった。

3.防衛省・自衛隊の対応

(1)活動部隊

<陸上自衛隊>
第30普通科連隊(新発田)、第12後方支援隊(新町)、第2普通科連隊(高田)、第12化学防護隊(相馬原)、自衛隊新潟地方協力本部

(2)活動規模
人員:約20名

車両:約10両(うち水タンク車3両及び水トレーラー6両)

その他:LO人員12名、LO車両6両(3)主な対応状況

【1月29日(月)】
04時54分 第30普通科連隊のLO(人員6名、車両2両)が佐渡市役所に向け駐屯地を出発。
05時14分 第30普通科連隊のLO(人員2名、車両1両)が新潟県庁に向け駐屯地を出発。
06時05分 第12後方支援隊の給水部隊(人員4名、車両3両(うち水タンク車2両、水トレーラー1両))が新発田駐屯地に向け駐屯地を出発。
06時23分 第30普通科連隊のLO(人員2名、車両1両)が新潟県庁に向け駐屯地を出発。
07時00分 新潟地方協力本部のLO(人員1名、車両1両)が新潟県庁に向け駐屯地を出発。
07時35分 新潟地方協力本部のLO(人員1名、車両1両)が佐渡市役所に向け駐屯地を出発。
07時55分 第12化学防護隊の給水部隊(人員2名、車両1両(うち水タンク車1両))が佐渡市に向け駐屯地を出発。
08時00分 第2普通科連隊の給水部隊(人員約15名、車両約5両(うち水トレーラー5両))が佐渡市に向け駐屯地を出発。
09時15分 新潟県知事から第30普通科連隊長に対し、給水支援に係る災害派遣要請。

防衛省HP(http://www.mod.go.jp/j/press/news/2018/01/29a.html

新潟・佐渡で1万世帯断水 水道管破損相次ぐ

新潟県佐渡市は29日、寒波の影響で水道管の破損が相次ぎ、市内の約1万世帯が断水と見込まれると明らかにした。新潟県は陸上自衛隊に給水に関する災害派遣を要請した。

佐渡市などによると、断水が見込まれるのは午前8時現在で1万656世帯。市は給水所を5カ所設け、対応に当たっている。

参考:産経ニュース(http://www.sankei.com/life/news/180129/lif1801290032-n1.html

輪島災害派遣の概要

1.災害派遣の概要

(1)要請日時 平成30年1月30日(火)07時00分

(2)要請元 石川県知事

(3)要請先 陸上自衛隊第14普通科連隊長(金沢)

(4)要請の概要 給水支援

(5)発生場所 石川県輪島市

2.災害派遣までの経緯

(1)活動部隊

<陸上自衛隊> 第14普通科連隊(金沢)

<航空自衛隊>第23警戒群(輪島)、第6航空団(小松)

(2)活動規模 人員 約30名・車両 約10両(うち水タンク車3両及び水トレーラー1両)・その他 LO人員5名、LO車両2両

(3)主な対応状況

【30日(火)】
06時00分 第14普通科連隊のLO(人員2名、車両1両)が輪島市役所に向け駐屯地を出発。
07時00分 石川県知事から第14普通科連隊長に対し、給水支援に係る災害派遣要請。
第14普通科連隊の給水部隊(人員約5名、車両3両(うち水タンク車1両))
が輪島市役所に向け駐屯地を出発。じ後、給水支援を実施。
07時12分 第23警戒群のLO(人員3名、車両1両)が輪島市役所に向け基地を出発。第6航空団の給水部隊(人員約10名、車両2両(うち水タンク車1両))があての木園に向け基地を出発。じ後、給水支援を実施。
09時13分 第23警戒群の給水部隊(人員約10名、車両約5両(うち水タンク車1両、水トレーラ1両))が輪島市内の給水所に向け分屯基地を出発。じ後、給水支援を実施。
13時20分 第23警戒群の給水部隊(人員4名、車両2両)が輪島市内の給水所に向け分屯基地を出発。じ後、給水支援を実施。

防衛省HP(http://www.mod.go.jp/j/press/news/2018/01/30e.pdf

陸自に給水の災害派遣要請 石川・能登、水道管破裂で

災害派遣要請を受けた自衛隊は29日、支援活動を素早く展開した。新潟県佐渡市の空自佐渡分屯基地だけでなく、新発田市や上越市の陸自の駐屯地などからもカーフェリーに乗せて給水車を佐渡島に送り出し、市民生活への影響をできるだけ抑える活動に取り組んだ。

自衛隊新潟地方協力本部(新潟市中央区)によると、新発田駐屯地(新発田市)の陸上自衛隊第12旅団隷下の第30普通科連隊から給水車6両がまず出動。午前9時20分のカーフェリーで佐渡市に派遣された。

さらに、高田駐屯地(上越市)の第2普通科連隊から5両▽群馬県の相馬原駐屯地(榛東村)の第12化学防護隊から2両▽新町駐屯地(高崎市)の第12後方支援隊から2両-の計9両を午後0時35分のフェリーで派遣した。自衛隊は「今後も情報収集に努める」(同本部)とともに、万全の支援態勢をとるという。

産経ニュース(http://www.sankei.com/affairs/news/180130/afr1801300007-n1.html

災害派遣の流れ

一般的な災害派遣には、災害派遣を要請できる要請権者という人があらかじめ決まっており、基本的にその要請権者しか要請できません。

自衛隊法第八三条 (災害派遣)

1 都道府県知事その他政令で定める者は、天災地変その他の災害に際して、人命又は財産の保護のため必要があると認める場合には、部隊等の派遣を防衛大臣又はその指定する者に要請することができる

2 防衛大臣又はその指定する者は、前項の要請があり、事態やむを得ないと認める場合には、部隊等を救援のため派遣することができる。ただし、天災地変その他の災害に際し、その事態に照らし特に緊急を要し、前項の要請を待ついとまがないと認められるときは、同項の要請を待たないで、部隊等を派遣することができる。

3 庁舎、営舎その他の防衛省の施設又はこれらの近傍に火災その他の災害が発生した場合においては、部隊等の長は、部隊等を派遣することができる。

4 第一項の要請の手続は、政令で定める。

5 第一項から第三項までの規定は、武力攻撃事態等における国民の保護のための措置に関する法律第二条第四項に規定する武力攻撃災害及び同法第百八十三条において準用する同法第十四条第一項に規定する緊急対処事態における災害については、適用しない。

自衛隊法施行令第百五条(災害派遣を要請することができる者)

法第八十三条第一項に規定する政令で定める者は、次の各号に掲げるものとする。

一 海上保安庁長官
二 管区海上保安本部長
三 空港事務所長

よって、一般的な災害派遣がを要請できる人は

1 都道府県知事(みなさんご存知の知事です。沖縄県は「翁長雄志沖縄県知事」です。)
2 海上保安庁長官(海上保安庁のNo.1)
3 管区海上保安本部長(海上保安庁のエリアが決まっていて、当該エリアのNo1。沖縄県は11管区です。(11管区HP
4 空港事務所長(その空港を仕切るNo1。那覇であれば那覇空港事務所長です。)

基本的には、これらの方しか要請はできません。

つまり、那覇市で災害が起きたとしても、那覇市長は自衛隊に災害派遣の要請はできないということになります。

と、いうことで那覇市で災害が起きた場合は、那覇市長から沖縄県知事に「災害派遣要請」を行い、県知事が自衛隊に災害派遣を要請することとなります。

災害対策基本法第第六十八条の二(災害派遣の要請の要求等)

市町村長は、当該市町村の地域に係る災害が発生し、又はまさに発生しようとしている場合において、応急措置を実施するため必要があると認めるときは、都道府県知事に対し、自衛隊法第八十三条第一項の規定による要請(次項において「要請」という。)をするよう求めることができる。この場合において、市町村長は、その旨及び当該市町村の地域に係る災害の状況を防衛大臣又はその指定する者に通知することができる。
2 市町村長は、前項の要求ができない場合には、その旨及び当該市町村の地域に係る災害の状況を防衛大臣又はその指定する者に通知することができる。この場合において、当該通知を受けた防衛大臣又はその指定する者は、その事態に照らし特に緊急を要し、要請を待ついとまがないと認められるときは、人命又は財産の保護のため、要請を待たないで、自衛隊法第八条に規定する部隊等を派遣することができる。

しかしながら、何らかの理由で県知事に依頼ができない場合は、救済措置も用意されています。

要請をする場合は、以下のような事項を自衛隊に依頼しなければならず、地方自治体も災害派遣に関して知識を保有しなければなりません。

自衛隊法施行令第百六条(災害派遣の要請手続)

一 災害の情況及び派遣を要請する事由
二 派遣を希望する期間
三 派遣を希望する区域及び活動内容
四 その他参考となるべき事項

詳しい説明は、省略しますが災害派遣の要請を受けるれる者については次のとおりです。(部隊改変等により、現状では若干の違いがあると思います。)

自衛隊の災害派遣に関する訓令第3条(災害派遣を命ずることができる者)

法第83条第1項及び第2項並びに災害対策基本法第68条の2第1項及び第2項の規定による防衛大臣の指定する者は、次に掲げる者とする。ただし、大規模震災が発生した場合については、大規模震災災害派遣実施部隊の長とする。

(1) 方面総監
(2) 師団長
(3) 旅団長
(4) 駐屯地司令の職にある部隊等の長
(5) 自衛艦隊司令官
(6) 護衛艦隊司令官
(7) 航空集団司令官
(8) 護衛隊群司令
(9) 航空群司令
(10) 地方総監
(11) 基地隊司令
(12) 航空隊司令(航空群司令部、教育航空群司令部及び地方総監部の所在地に所在する航空隊の長を除く。)
(13) 教育航空集団司令官
(14) 教育航空群司令
(15) 練習艦隊司令官
(16) 掃海隊群司令
(17) 海上自衛隊補給本部長
(18) 航空総隊司令官
(19) 航空支援集団司令官
(20) 航空方面隊司令官
(21) 航空混成団司令
(22) 航空救難団司令
(23) 基地司令の職にある部隊等の長(航空方面隊司令部又は航空混成団司令部の所在する基地の基地司令の職にある部隊等の長を除く。以下同じ。)

防衛省情報検索サービス

自衛隊の災害派遣の動き

まずは、関係機関から受けた情報を元に災害派遣を実施できるか検討をします。

その際に災害派遣実施部隊等に情報を流し対応の可否についても検討をします。

その際に重要な要素が以下の3要件に該当しているか確認することです。

  • 公共性
    公共の秩序を維持するため、人命・財産を社会的に保護しなければならない必要性があること。
  • 緊急性
    災害の状況から、直ちに対処しなければならない情況であること
  • 非代替性
    他の機関では対処不能か能力が十分でなく自衛隊で対処する必要性が
    あること

様々な情報を検討し、災害派遣を受理します。

災害派遣ヘリ機長として教わったこと

これは、救難隊の頃に災害派遣に出動(沖縄周辺の災害派遣出動実績は「プロフィール」へ)できるようになった時に先輩に教わった心構えです。

  1. 人命救助で出動した時は「自分たちが最後の砦、すなわち我々が諦めたら遭難者や患者さんは亡くなってしまう」という気持ちを持ち出動する。そして現場は、訓練環境以上の厳しい環境が待ってると言っても過言ではない。その時に不安があっても、自信がなくても「やるんだ!」という雰囲気になる。その時に団結するのはいいのだが、機長はクルーの命も預かっている。常に「行こう!やれる!助ける!」という雰囲気の時ほど機長として冷静に環境・状態を判断しなさい。
  2. 難しい環境・厳しい環境を見た時にきっと自信が無くなるだろう。しかし、今までの訓練・俺の理不尽な指導に耐えてきた精神力を持って諦めず、必ず救助する方法があるんだ!自分の手に遭難者・要救助者がいるんだ。自分の最愛の人を助ける気持ちで現場に行きなさい。
  3. 大山が墜落をする。遭難することは更に被災者を増やすことになる。装備品も失う。クルーの命を預かるものとして冷静に判断せよ。コパイ(副操縦士)で出動しても、不安があれば機長にアドバイスや意見を交換して現場での対処・自分の持ち場を守りなさい。生きて帰ってこい

ということでした。

生きて帰ってくることが重要!

まさにそのとおりです

災害派遣中に帰投

航空自衛隊の救難隊に要請が多いのが、遠距離洋上における救助依頼です。

・船だと時間がかかる。
・海保のヘリだと航続距離が足りない。

そういった時に航空自衛隊の救難隊に依頼がきます。

航空救難団HP

松島救難隊時代でしたが、かなり遠くの沖で漁船の乗組員が漁具に指を挟まれ切断したため、早急に縫合することが必要だとされた事案(もしかしたら、心筋梗塞の疑いだったかも)です。

私は当該クルーではありませんでしたが、あと30分もしないうちに漁船と会合現場に到着するというという時でした。

ヘリコプターのローターのトランスミッションに異常があるかもしれないという「警報灯」が点灯しました。

1、2時間以上かけて現場まで進出してきたのに、もう少しで現場に着きそうなのに・・・・・・

そのほかの計器は異常を示していない「警報灯」の異常かもしれない・・・・・

しかしながら、当該機の先輩機長はミッションキャンセルし帰投しました。

その直後、セカンドクルーが出勤。

現場に出動して無事に要救助者を救出し基地へ搬送・基地に待機していた救急車に引き継ぎをし、災害派遣を集結しました。

その他のオイル系統の支持であったり、様々な事象から「警報灯」の故障かもしれなかった状況から、ミッションをキャンセルした機長。

なかなか決心が難しい判断でしたが、その判断をしました。

機長としての責務

機長の責務は、任務の完遂もありますが、自分も含めクルーを生きて帰らせることが何よりも重要であります。

そのために、「警報灯」が点灯して不具合がなくても、安全性を確保するためには必要に応じ「予防着陸」をすることが重要です。

前回のブログにも書きましたが、予防着陸をすることを躊躇してしまうことで999回うまくいっても、1回のトラブルで取り返しがつかない事態になってしまいます。

一人のパイロットとして予防着陸を受け入れる世の中の環境になってもらいたいと思います。

米国については、一般人の方が航空機またはヘリコプターを持っていることが、そこまで珍しいことではないということです。

身近な存在であるぶん、航空機(ヘリコプター含む。)に関する知識や安全性が認知されているようです。

「安全な操縦ができるうちに着陸できてよかったね。」

そう言ってもらえるような日本の環境になるようにしなければならないと思いました。

航空機の安全性と危険性

以前のブログで書いたように民間含めて様々な不具合がありますが、「不具合が生じても安全に着陸する」それが事故まで到達することを防いでいます。

私の所属した航空救難団は「救難ファミリー」と呼ばれるほど、隊員間の絆と結束で結ばれています。

そのような家族同然の搭乗員(パイロットや航空機に乗り込んで業務を行う人)に「欠陥機」「未整備」の航空機を出すことは、民間を含めおそらくないでしょう。

米軍も安全策をとり「予防着陸」をしましが、短い期間に頻発したため、自衛隊が調査をすることになりました。

週後半に自衛官派遣 沖縄の米軍ヘリ不時着検証

小野寺五典防衛相は30日の記者会見で、沖縄県で相次いだ米軍ヘリコプターの不時着を巡り、今週後半に自衛官を沖縄に派遣して米軍が実施した点検整備の状況について確認、検証すると発表した。

「(米軍の整備が)妥当かどうか、米側から報告を受ける。自衛隊も同系列のヘリを運用しており、整備の知見がある専門家を派遣する」と語った。

23日に渡名喜村で米軍AH1攻撃ヘリが不時着した際、防衛省は同型機の飛行停止を求めたものの、米軍は24日に飛行を再開した。

小野寺氏は「安全な飛行が前提。安全な整備をして飛行再開したかを確認したい」と強調。米軍の整備記録や不時着したヘリを自衛官が直接確認できるかどうかについては「米側と調整している」と述べるにとどめた。

参考:産経ニュース

また、沖縄県東村高江に不時着したCH53E大型輸送ヘリコプターにもご存知のように自衛隊が調査に入りました。

自衛隊が沖縄の炎上米軍ヘリ事故現場入り、情報収集

沖縄県東村高江の民間地で、米軍普天間飛行場(宜野湾市)所属のCH53E大型輸送ヘリコプターが不時着、炎上した事故で、防衛省が派遣した自衛隊ヘリのパイロットや整備士ら自衛官4人が13日、事故現場入りした。

安倍晋三首相が、原因究明へ防衛省・自衛隊の知見を最大限活用するよう指示したことを受け、情報収集などを行うのが目的。

自衛隊員らは午前9時ごろに現場に入り、機体周辺に設営されたテント内でホワイトボードに何かを書き込みながら米軍関係者とやりとりしていた。日米地位協定の関連文書では、米軍の同意がない場合は日本の当局に米軍の「財産」の捜索や差し押さえをする権利はないとされる。

CH53Eは11日夕、飛行中に出火し東村の米軍北部訓練場近くの牧草地に不時着した。在日米海兵隊を統括する第3海兵遠征軍のニコルソン司令官(在沖縄米軍トップを兼務)は12日朝、沖縄県内駐留の同型機について4日間の運用停止を命じた。

参考:産経WEST

このような動きは、日米の関係性が一歩、一歩ではありますが、着実に同じ立場になってきていると思っても間違い無いと思います。

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